転職や独立を見据えた就活方法~【新卒向け】~

学生

将来的には、キャリアアップのための転職や独立を視野に就職がしたい!

大手採用人事

今回は、転職でキャリアアップを図ってきた「S」がお答えします。

新卒の方にとっては初めてとなる就活。

就活中というのは、将来の期待と不安が入り混じり、ときにはうまくいかないこともあったりと紆余曲折あると思います。

今回の記事はそんな日々の就活を頑張っている方々へ向けた内容です。

本記事では「将来的なキャリアアップ転職や独立」をしたい方向けに以下のような点をお伝えします。

  • 転職や独立を前提とした就活で気をつけるべき点
  • キャリアアップに最良な企業を見極める方法
  • 企業の選び方

それにあたって私の経験談やデータ・知識・見聞・総括した傾向など複数の観点からまとめた内容を、実例や具体的根拠をもって解説していきます。

前向きに就活をしながら、実際に勤める企業で有意義な時間を過ごしていくためにも、是非本編の内容を参考にして頂ければと思います。

藤井

学生から起業することを視野に入れている方は「学生が起業を学ぶビジネススクール【WILLFU STARTUP ACADEMY】」も合わせてご確認ください。

説明会・体験会授業は無料でオンライン上で開催しているため、一度相談してみるのも良いと思います。

目次【本記事の内容】

転職や独立を前提に企業を選ぶ際の注意点

まずは企業を選ぶ際の注意点から整理していきます。

結論からいうと、「希望する企業の流動性」に対するリサーチをできる限り行ってください。

この点は転職や独立を見据えている方であれば、最優先で押さえておいてほしいポイントです。

“流動性?どういうこと?”

そう思う方もいると思うので、分かりやすく説明しますね。

これは当たり前の話なのですが、実際に就職する企業は自社の利益になる人材を、給料を払って雇うわけです。希望先の企業からしてみれば、あなたの給料は人件費であり、尚且つ投資金です。

社会人経験のない新卒の方達というのは、将来において多くの可能性を秘めている反面、実際にその可能性を開花させて勤務先の企業に利益を生むまでに、多くの時間がかかります。

つまるところ、企業側は入社後すぐに金銭的利益を生まないと分かっていて内定を出すため、新卒の方達が利益を生んでくれるまでの間は、人件費だけがかかる状態でお金でいうと企業側にとって断然マイナスなのです。

しかしそれでも企業は新卒を雇います。

長期的な活躍が期待できるという意味で、前もって投資する価値が高いからです。

これが新卒の方々に払われる給料の正体です。

なぜこんな話をしているかというと、この投資金はあくまでも、企業が自社のために行っている投資であり、あなたのためではありません。

そのためいずれあなたが転職や独立をするなら、就職先の企業を離れることになるので、企業側にとっては自社のために投資する意味がないという判断をします。

その点から流動性の話に戻ります。

特に古くからある企業などは基本的に流動性が低い傾向にあります。

主な理由は「転職や独立が前提として考えられていないため、それに適応できる雇用体制が整っていない」からです。

通気性が悪いと、結果としてあの手この手で自社内に囲われ、転職や独立のための動きが取りにくくなります。

就職先の希望条件として、給料・休日日数・勤務地・交通手段・社風・企業理念などたくさんあると思いますが、転職や独立を本当に見据えるなら「流動性の高さ」は必須事項となります。

では、具体的にどのようなリサーチを行えばいいのか?

次の章でそちらについて説明していきます。

転職や独立を前提とした企業の具体的なリサーチ方法

現代では個人的にネットや書籍・SNSなどの様々な媒体から情報収集が可能です。まずは情報収集を徹底的に行いましょう。

もちろん数限りない情報量になってきますので、どれが本当でどれが間違っているかは、すぐに判断できません。とにかく量を調べ上げて、平均値を出すイメージで、徹底的に数を見ていくのです。

その際に注意してみてほしいポイントがいくつかあります。

ポイント
  1. 希望先企業のHP記載の創立年度・更新頻度・社員数
  2. 希望先企業の四季報チェック(平均勤続年数や離職率)
  3. 希望先企業を退職した人の口コミ

主にこの3点です。

順番に詳しくみていきましょう。

①希望先企業のHP記載の創立年度・更新頻度・社員数

まずは創立年度を確認しましょう。最終の更新日時を確認し、社員数(正規雇用者)がどれほどいるのか調べてください。

要注意なのは、更新頻度社員数(正規雇用者)です。

更新頻度が少ない場合、掲載されている情報としては古い場合がほとんどです。
とはいえ、厳密にいうなら最も重要な問題は情報が古いということではありません。

問題なのは情報更新に手が回っていないということです。

つまり常に最新化する人間がいないか、あるいは、そういった仕組みやシステムが整っていない証拠になるため、組織として危険信号になります。

そして次に社員数に関して。

正社員としての人数を調べるように言いましたが、企業によっては契約社員やアルバイト・パート(業務委託も含む)まで含んで社員数を掲載していることが多くあります。

見せかけの社員数で、数字をできる限り稼ごうと記載をしている企業も存在するのです。

これらの真偽を確かめるためには、個人的なリサーチで確かめられる部分と、そうでない部分があるので、わからないことに関しては失礼のない範囲で問い合わせてみるのもいいと思います。

私の経験上からいって、少なくともこの3項目は必須です。

そしてこの3項目と「流動性」がどう関係してくるのか。

それは「人が集まらないのに流動性を高めることができるわけがない」ということ。人材が足りていない企業ほど、囲い込みも厳しく仕事を辞められない可能性が高くなります。

ここで大切なポイントがあります。

人が集まる環境であれば、人が転職や独立で離れていったとしても高い流動性を保つことが容易です。流動性を良くできないのは、単純に人が集まらず離れていく一方だから。

就活では、リサーチや事前準備を怠っては後々自分が後悔することになります。

しっかりとデータをとって希望の企業を決めていきましょう。

希望先企業の四季報チェック(平均勤続年数や離職率)

あなたは四季報をご存知でしょうか。

四季報は、約5000社の採用実績、有休取得状況、採用実績校、業績、残業時間などの情報を掲載。平均勤続年数や離職率も掲載しているため、企業の人材の「流動性」を見るためにはもってこいの書籍です。

\就職四季報 企業研究・インターンシップ版 2022年版/

希望先企業を退職した人の口コミ

企業を知るためには、中で働いていた人の話を聞くことが一番。実際に働き退職した方の口コミを確認することで、ある程度の社風を感じとることができます。

企業に勤務している、退職した方の口コミは、転職会議OpenWorkONE CAREERを確認すると良いでしょう。

ぜひインターンシップやHP上の情報だけでなく、他の媒体からも情報を仕入れることで、企業の実態を知ることに繋がります。

転職や独立を視野に就活をする際は、必ず上記のサイトはチェックするようにしましょう。

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